2022年06月14日 07:30
近年では労働力人口は減少傾向にあります。そんな中、AIアシスタントを使用し、人件費削減や作業効率アップを目指している企業も増えてきました。本記事は、そんなAIアシスタントを活用したいと考えている企業向けの記事となっております。
また、このAIアシスタントをキントーン（kintone）というクラウドサービスでアプリ化する事例も紹介して、社内でどうすれば上手く活用できるのかを解説いたします。
AIアシスタントとアプリとは？
そもそもAIアシスタントって何？というところからご説明していきます。
AIアシスタントとは、質問や声がけなどの音声を理解し、それらに対する回答を返してくれる音声認識技術のことです。皆さんの身近なところでいえば、SiriやGoogleスピーカーなどのスマートスピーカーが一番にあげられるでしょう。
ですが、現在ビジネスシーンで使われるAIアシスタントはスマートスピーカーではなく、チャットボットになります。チャットボットとは、その名の通りチャット機能を使ったAIアシスタントです。毎日のように社員から同じような問い合わせがきて、それらを一々手動で対応しているということはないでしょうか？チャットボットを使うことで、このような業務を自動化し、人件費の削減と作業効率アップという目標を達成できます。
チャットボットにはいくつかの種類がありますが、本記事ではAI搭載型とも呼ばれているものを想定してご説明します。
こちらは、まるで人と会話しているかような自然な回答ができ、難しいとされている言語の揺らぎの検知をできるものとなっています。
それでは前述した目標を達成するためにAIチャットボットを活用し、キントーンというクラウドサービスでアプリ化する一例をご紹介します。
キントーンでAIチャットボットをアプリ化してみる
AIチャットボットを上手く動作させるコツは、担当者が質問データと回答データ（教師データ）をしっかり作りこみ、定期的にメンテナンスすることです。AIチャットボット自体を社内導入する際に事前にデータ学習させることは必須かつ最重要項目となっていますので、キントーンでアプリ化する段階ではクリアしている項目だと思われますが、これらのデータは誤りなく作られているのかしっかりと確認しておきましょう。メンテナンスのステップを踏んだ後、近年人事総務DXでもよく取り上げられるキントーンというサービスを使い、AIチャットボットをアプリ化してみましょう。
続いてキントーンについてですが、こちらはサイボウズ株式会社が開発したクラウドサービスです。主に、キントーン内でアプリを作り、それらを社内メンバーでデータベースとして活用することができます。またナレッジアプリとしてデータを蓄積したり、社内コミュニケーションを活性化させるようなアプリを作ったりなど、様々な用途で使えるサービスとなっております。
今回はそのアプリの一つとしてAIチャットボットを使い「社内問い合わせAIアシスタント」を作成します。キントーンで外部サービスを使ってアプリを作成するには、REST APIの機能を
使えば作成することができます。API は、アプリケーションやソフトウェアを構築および統合するための一連のツール、定義、およびプロトコルのことを指します。こちらを使って、キントーンとAIチャットボットを連携し、アプリを作成してみましょう。
社内活用のすすめ！
キントーンで「社内問い合わせAIアシスタント」アプリを作成出来たら、社内に公開して活用していきましょう。前述しましたが、人事・総務・労務系の質問などのあらかじめ想定される質問はAIチャットボットのメンテナンスをしておき、答えられるようにしておきます。そこで、AIチャットボットが答えることができなかった質問が出てきた場合は、その質問を蓄積して、担当者がAIチャットボット側で定期的なメンテナンスをかけていくことが大切です。
キントーンはモバイル版もあるので、キントーンをスマホで開いてそこから社内問い合わせアプリに質問することも可能です。これには、外出先でPCを開くのが難しい場合などでも簡単に質問できるというメリットがあります。
また、「簡単に質問ができる」という環境は非常に重要です。社内で上手く活用するにはAIチャットボットをメンテナンスするための質問の傾向やデータ量が必要になってきます。これらを集めるためにも、社員メンバーが質問を投げることが億劫にならない環境を作っていきましょう。
まとめ
DX化というワードが飛び交う近年の状況の中、何から手を付ければ良いかわからない企業も少なくありません。社内DXにおいて大事なことは「まず、やってみよう」という考え方です。
AIアシスタントとアプリとは何か、というところからキントーンでAIチャットボットを社内活用するところまでご説明しました。こちらの内容は社内でDX化を推し進める第一歩となるような内容となっておりますので、是非本記事をご活用いただけたら幸いです。
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